病院でご依頼の内容や疾患、障害に関係する治療をお受けの方は、主治医の紹介状（診療情報提供書）をお願いしています。
初回に直接ご持参いただくか、ご郵送をお願いします。難しい場合はお問い合わせください。

不登校のご相談は、まず学校の支援利用をおすすめしています。
公的支援も整備されつつあり、有料のご相談には及ばないことも多い状況です。
また、当職が県スクールカウンセラーでもあるため、公立学校の場合は利益誘導の疑いを持たれる恐れもございます。
公的支援で困難がある場合や、利用しつつカウンセリングをご希望する場合にお申し込みください。

• 性別：女性の来所者が多い
• 年齢層：小学校高学年から定年を迎えられた方まで幅広く、20代〜50代が最も多い
• お立場：働ける状態にない方や専門職、経営層、芸術家など幅広く偏りが小さい

何か特定の症状が「治る」と確約ができるものではありません。

一方で、カウンセリングを続けていると、気になる症状が穏やかになることがほとんどです。症状へ配慮しつつ、その根っこにある「心理的課題」へのアプローチを重視しています。その過程で、結果として症状が改善へと向かっていくのが一般的な経過です。

不眠を治したい、強迫行動を治したいなど、とにかく特定の症状を取りたい場合は、他機関のCBT（認知行動療法）や医療機関のご利用をおすすめしています。当オフィスでは、医療機関の治療と両立される方も多くいらっしゃいますので、迷う方はお問い合わせいただければと思います。

数ヶ月から数年の時間を必要とする場合が多いようです。

その過程で、週1回や月1回など規則的なペースでセッションを行うことが一般的です。最大限に集中力が高まるセンションとこの安定したリズム自体が、新しいこころの枠組みが生まれる「定点」としての役割を果たすと考えられています。

そのため、一定期間セッションを続けていただけると、効果を実感できることが多くなります。この意味で、1~2回で何か本質的な変化が起こることは考えにくく（無いわけではありません）、それなりの準備が必要とされると言えるかもしれません。

特別な決まりはありません。しかしながら、回数を重ねることで着実な変化が期待できることは複数の研究でも確かめられています。カウンセリングに何を求めるか、そのためには何が必要なのか、当職で何が提供できるのかなど、話し合いながら進めていければと考えています。

1. 資格歴（精神科医・公認心理師・臨床心理士）
2. 訓練歴（大学院課程・学会認定プログラム、教育分析、スーパービジョン等）

の両方が確認できると良いと考えられます。

日本は、ドイツや米国などに比べてカウンセリングの資格認定の制度がゆるやかです。専門性が成熟していないと言えますし、裾野が広いとも言えます。どの国の制度が優れているとは言えないですが、カウンセリングが広がりつつある今は、制約が厳しい方がクライエント様の利益になることが多いと考えられます。

密室でプライベートな事柄を扱い、困難な心理的な変化に責任を持つことから、影響が大きく専門家としての資格と学術的基盤、倫理規程に基づいた訓練が欠かせません。例えば、カウンセラーは、カウンセリング関係と別にクライエント様と関係を持つことは許されません（多重関係の禁止）。さらに、カウンセリング関係が終わってなお数年間は私的関係を持つことが禁止されます。臨床心理士の場合、資格認定協会が倫理審査を行っており、不祥事の際には申し立てに基づいて資格停止処分を下すといった自浄作用を備えています。公認心理師の場合、行政処分の対象となります。

また、資格取得だけでは十分ではなく、これは例えば、大学院の教育課程を経て国家資格（公認心理師等）を取得した上で、さらにカウンセリング（心理療法）に特化した学会所定の養成プログラムを経て専門資格を取得するといった長い研鑽の道が待ち受けています。また、事例検討会（集団スーパービジョン）への参加や、専門資格保持者からの教育分析といった継続的な訓練を経る方法も主流です。当オフィス代表も、過去に教育分析を受け、現在でも定期的に事例検討会に参加しています。

10年以上の歳月をかけた「反省的実践の繰り返し」と「型の習得」を経て、ようやく入り口に立てると言えるでしょう。独学はありえず、必ず自分の臨床を他者の前に差し出し続けることが必要とされます。

もちろん、これらは自動車の運転免許のようなものですので、上手かどうかはまったく別のお話です。ベテランがまったく筋違いの実践をする場面にも出会いますし、新人が体当たりで難事例を解決する場面にも出会います。

そのため、実際にカウンセリングが始まってからは、「セッションはいつでも中止できる」という安心感が重要です。相性やカウンセラーの力量に違和感を覚えることもあるでしょう。「考えを押し付けられている」「会うことでかえって傷が深まっている」「依存させられている」といった感覚が拭えない場合は、その思いを直接カウンセラーに伝えてみてください。

また、変化や意味が感じられない場合も同様です。本当の専門家は、互いに痛みを伴う対話を避けないものです。その問いかけに対して誠実に対話し、説得ではなく納得感のある対応をしてくれる専門家かどうかを確かめることも選択肢のひとつです。こうした、クライエント様からの働きかけが重要なキーになることもたくさんありますので、まずは「伝えて」みて反応を見ると良いと思います。

精神科や心療内科といった保険診療機関、あるいは公的な相談機関などでカウンセリング（心理療法）を受けられる場合があります。
一方、より専門的なカウンセリングをご希望の場合、当オフィスのような私設相談機関がその役割を担うことが多いのが現状です。

なお、当オフィスが提供するような、相応の費用をいただいて専門家が対話を行うスタイルは、現代日本において主流とは言えません。その源流を辿れば、19世紀末にS.フロイトやC.G.ユングらの私的実践として始まった心理療法（カウンセリング）も、時代と共に多様な技法が生まれ、今では公的サービスの一環として広く市民権を得るに至りました。

しかし、こうした時流にあっても、有料のカウンセリングが効果的に機能するケースは確実に存在すると考えられます。

大きくは同じですが、精神科（心療内科）のカウンセリングは医療行為です。診断名のある病気や症状を持った方を対象にしています。

日本の病院では、ドクター自身が本格的なカウンセリングは行わないのが一般的です。所属する公認心理師や臨床心理士が、ドクターの指示を受けて行うか、付属のカウンセリングルームで有料で行うといった形が多いでしょうか。

昨今は、医療機関でのカウンセリング（認知行動療法）が保険適用される動きがあります。そのため、病院で安価にカウンセリングを受ける機会が増えると考えられます。一方で、診断に至らないあいまいな症状は対象にしにくいですし、期間と回数の制約が伴うと考えられます。

たとえば、両親との関係に不和があり、深い苦痛に苦しんでいるけれど眼に見える症状はなく日常生活を問題なく送ることができている場合は、病院の治療対象とはなりにくいのが一般的です。こういった医療行為に馴染まない場合は、弊オフィスのような有料のカウンセリングが選択肢に入ってきます。

また、公認心理師は、クライエント様に主治医がある場合その「指示」を受けることが公認心理師法で定められおり、医療と心理臨床は深く重なり合っていると言えます。実際、心療内科に通いながら弊オフィスをご利用頂くパターンも多いのが現状です。

どちらか迷うようであれば、主治医様に確認を取るのが良いかと思います。
弊オフィスにもお気軽にお問い合わせください。

心理療法とカウンセリングは、歴史的な起源が異なります。

ここで言及しているご支援は、C.G.ユングが提唱する自己の全体性を視野に入れた包括的「心理療法（=psychotherapy）」を含むものです。しかし、クライエント様のニーズはさまざまであり、事前に区別しえないため、分かりやすさを重視してカウンセリングとして統一しています。